非常に鋭い視点です。
確かに、1970〜80年代のフランスにおけるエコロジズム（特に脱成長派や社会生態学系）は、意図せずしてケインズ主義的な「成長・需要刺激政策」への批判という点で、マネタリズム（あるいは新自由主義）と奇妙な共鳴関係を見せていました。

ただし、両者の理念的基盤はまったく逆方向です。以下で整理してみましょう。

① ケインズ主義への共通の批判点

エコロジズムとマネタリズムが共に批判したのは、「国家による人工的な経済成長刺激」でした。

• ケインズ主義：有効需要を創出し、完全雇用を目指す。
  → 政府支出の拡大・公共事業・通貨供給などで成長を持続させる。

• エコロジスト（特にフランスの「脱成長派」）：
  → 成長至上主義こそが自然破壊と資源浪費の根本原因であり、国家による景気刺激も「環境を犠牲にした延命策」とみなす。

• マネタリスト（フリードマン派）：
  → 国家介入は市場のシグナルを歪め、インフレを生む。貨幣供給を安定させ、市場の自律性に任せるべきだとする。

➡ つまり、**「国家介入＝歪み」**という点で、両者は一時的に同じ敵を持っていたわけです。
ただしその「歪み」の中身が異なる：

• マネタリズムは「市場の自由」を守るために反対

• エコロジズムは「自然の秩序」を守るために反対

  
  

② 1970年代のフランス的文脈

フランスでは、特に1970年代以降、

• アンドレ・ゴルツ

• ルネ・デュモン

• セルジュ・ラトゥーシュ（後年）

といった思想家が「成長なき繁栄」「脱産業化社会」を提唱しました。
彼らは、ケインズ的な「雇用確保のための成長刺激」を批判し、『生産主義（productivisme）』そのものの否定を掲げました。

一方で同時期、フランスでもフリードマン的なマネタリズムが台頭し、ミッテラン政権初期（1981〜83）の「左派的ケインズ主義政策」が失敗すると、国家財政の引き締めと市場メカニズムへの回帰が進みました。
結果的に、**脱成長派エコロジストの批判（成長の限界）**と、**マネタリスト的政策転換（国家支出の抑制）が「成長否定」という形で一時的に接点を持ったのです。

③ しかし方向は真逆

• マネタリズム：
  「市場に任せれば最適配分が実現し、成長も安定も回復する」
  → 成長を前提にしている。

• エコロジズム：
  「市場も国家も、人間中心的生産主義をやめなければならない」
  → 成長を目標そのものから外す。

したがって、同じ反ケインズ的態度でも、マネタリズムは“自由化による成長”を、エコロジズムは“制約による持続”を目指すという点で、根本的には対極です。

④ 歴史的に見ると…

こうした「奇妙な共鳴」は、
→ 1980年代の**緑の党（Les Verts）**の初期にも見られます。
当時のエコロジストの一部は「国家社会主義的福祉国家」への批判を共有しており、
「国家でも市場でもなく、ローカルな自治経済」への志向を持ちました。
その点では、新自由主義の中央集権国家批判とリベラルな個人主義とも、ある種の親和性を持ったのです。

まとめると：

ご質問の通り、**「反ケインズ主義」という一点での“戦略的共鳴”**は確かに存在しました。
しかしその「反対」の根拠は、経済的自由のためか、生命圏の保全のためかという、まったく異なる世界観に根ざしていました。

もしご希望であれば、この「奇妙な共鳴」がどのように**1980年代以降のグリーン政治（例：ドイツ緑の党、フランスの地方自治運動）**に影響したかも、もう少し詳しく整理できますが、どうなさいますか？

とてもよい方向への問いです。
フランスを中心にした「エコロジズムとマネタリズムの一時的共鳴」が、その後のヨーロッパのグリーン政治の二重性──つまり、「左派的な社会改革運動」と「リバタリアン的な個人主義運動」のあいだの緊張──を生み出した背景になっています。
以下で、歴史的経緯と思想的影響を段階的に整理してみましょう。

Ⅰ. 1970〜80年代：ケインズ国家批判の「二つの潮流」

1. 脱成長派エコロジズム（反＝生産主義）

• アンドレ・ゴルツ、ルネ・デュモン、イリイチ、ラトゥーシュらは、
  国家・企業・労働組合を貫く「生産拡大の論理」を批判しました。
  → 「左派も右派も同じ“生産至上主義”だ」という立場。

• 彼らは「自主管理」「地域通貨」「生活共同体」を理想とし、国家経済の縮小を求めました。

• つまり、「国家による需要刺激（ケインズ主義）」も、「市場による供給刺激（新自由主義）」も同根だと見ていたのです。

  
  

2. 新自由主義・マネタリズム（反＝国家介入）

• 同時期、サッチャー・レーガン体制の影響がフランス・西ドイツにも波及。

• 国家による福祉や財政赤字を削減し、通貨安定を重視する流れが形成。

• フランスでは1983年の**「ミッテラン転換」**（社会党政権がケインズ政策から財政規律へ転換）が象徴的。

• このとき、国家成長路線に懐疑的なエコロジストの一部と、国家介入に批判的なリベラル派が、
  「国家からの自立」というスローガンで一時的に同じ方向を向いたのです。

Ⅱ. 1980〜90年代：グリーン運動への吸収と分裂

1. 「二つのグリーン」──左派的 vs. リバタリアン的

この共鳴関係は、**ヨーロッパの緑の党（特にドイツとフランス）**で「二つの潮流」を生みました。

• 左派的グリーンは「反資本主義的エコロジー」を志向。

• リバタリアン的グリーンは「反国家・反官僚的エコロジー」を志向。

→ 両者は、1970年代の“反ケインズ”という共通点から出発したが、方向性が真逆に展開しました。

Ⅲ. フランスにおける展開：中央集権国家への批判

フランスでは特にこの分岐が顕著です。

• フランスの伝統的左派（社会党・共産党）は、国家主導の「計画経済」や「国有化」を重視しており、ケインズ的なマクロ政策と親和的でした。

• それに対してエコロジストは、「国家による近代化こそ生態破壊の根源」と批判し、地方分権・コミューン的自治・協同組合を掲げた。

• このため、エコロジスト運動の初期段階では、しばしばリベラル＝リバタリアン勢力（地方自営層や中小企業家）とも連携が生じたのです。

結果として、フランスのグリーン政治は次のような**「左派＋リバタリアン」混合体**として誕生しました。

例：1990年代の「Les Verts（緑の党）」
→ 社会正義＋個人の自由＋環境倫理、という三位一体構造。

この「三位一体」こそが、反ケインズ的共鳴の名残と言えるでしょう。

Ⅳ. 構造的影響：グリーン政治の「両義性」

この背景から、今日のグリーン政治には以下のような両義性が根を張っています。

→ これが「緑の党がどちらの側にも完全には収まらない」理由です。
反ケインズ的共鳴が、グリーン政治を“左でも右でもない”位置に押し出したと言えるのです。

Ⅴ. 今日的帰結

この系譜は、現代の欧州グリーン政治にも受け継がれています。

• EUレベルでは「グリーン・ニューディール」的な再ケインズ主義的エコ政策が主流化する一方で、

• 草の根レベルでは、依然として**「国家にも市場にも依存しないローカリズム」**が生きています。

つまり、1970年代における反ケインズ的共鳴が、
→ 「国家のエコロジー化」か「国家からの脱出」かという二極的課題として、
グリーン政治の内部矛盾として今なお持続しているのです。

ご要望があれば、
次の段階としてこの系譜を「ゴルツ → ラトゥーシュ → 現代のポスト成長派（例：ティム・ジャクソン、ジェイソン・ヒッケル）」までつなげて、
**「グリーン政治における反ケインズ主義の変容」**として図式化してお示しすることもできます。
その方向に進めましょうか？